日本の太陽光発電
1973年のオイルショック以来、各国で太陽光発電の研究が国家プロジェクトとして行われてきました。しかし、なかなかコストの削減を図れずに苦戦が続いていました。そんな中、1980年初め、日本の太陽電池メーカーは当時の太陽電池のコスト的には一般的な電力用には太刀打ちできないと考え、発想の転換を図りました。その結果、低コストでも乾電池などの化学電池に対抗できることに注目し、電卓の電源に応用し、商品化しました。この日本的な発想によって、乾電池の要らない電卓として太陽電池は世に送り出されました。
その後も研究は続けられ、1990年代には実用の太陽電池システムの変換効率は10%を超え、コストも下がりました。1992年には日本でも法制度が整備されて、個人住宅でも発電システムを導入して家庭用電力を賄うことができるようになりました。また、発電の結果余った電力は電力会社へ販売することも可能になりました。
助成制度
太陽光発電は、設置の際に膨大な費用がかかるため、1日本では1994年に助成制度が制定されました。その額は、国から1kWあたり約4～5万に加え、各自治体からも3～10万の補助金が出ます。これを利用することによって、より早く設置時の費用の元を取ることが可能となりました。その結果、日本での太陽光発電の普及に大きく貢献し、個人住宅や住宅団地などへ拡大していきました。